メンタルヘルス問題について


メンタルヘルス問題は企業収益にもこんなに影響する！？


わが国の年間自殺者はここ数年3万人を超えており、業種を問わずメンタルヘルスの問題は悪化の傾向にあります。
メンタル不全で診断書が出て1ヶ月以上休職する従業員は全体の約1～2％です。単純に計算すると従業員1000人の企業では、10～20人程度となります。
メンタルヘルスは一見個人の問題のように見えますが、実は企業収益に直結する組織の問題なのです。

メンタルヘルス問題の背後には、「過重労働」「コミュニケーション不足」「不適切なマネジメント」などの組織の様々な問題が隠れています。メンタルヘルス不全の職場では企業収益に次のような悪影響を及ぼします。
１ 遅刻・欠勤・休職の増加
２ 仕事の能率低下、ミスや事故の増加
３ 犯罪とモラルの低下
４ 自殺等への訴訟費用など

 

従業員がうつ病ではないかと感じたら？


なんとなく様子がおかしい。覇気が無い。など、「いつもと違う何か」を感じたら次の点をチェックしてみてください。

□欠勤・遅刻・早退などが多い。
□「この仕事は向いていない」「やりがいがない」といった泣き言を言う
□仕事の能率が低下する
□ミスや事故が増える
□「辞めたい」「もうだめだ」「先が見えない」などと言う

これらに該当したらメンタル不全の可能性が高いと言えます。



>>メンタルヘルス問題について

>>メンタルヘルスと企業

>>メンタルヘルスと就業規則

>>メンタルヘルス訴訟と対策

>>メンタルヘルスサービス